【必読】20代女性は保険に入る必要があるの?

2017年9月21日

まだ20代なのに保険に入る必要があるの?
最近、若くして病気になったとよく耳にするけど、保険に入らなくても大丈夫なのかな?
などと疑問を抱いていたり、心配を抱いている20代女性もいるのではないでしょうか?

 

新社会人になると、親や上司、職場に来ている生命保険セールスの人に保険をすすめられるケースがあります。
「生命保険に入ってやっと一人前」
などと言われ、何となく加入しようかなと思ってしまうかもしれません。

しかし、それはとっても危険です。

 

考えてみてください。
・季節が変わり、雑誌に載っていたトレンドのスカートを着たい
・英語の勉強をしようと決心し、TOEIC対策の本を購入した
など、物を買う時は、何か目的があって購入しませんか?

 

保険の加入を検討する場合、まずは保険に入る目的を明確にしましょう。
保険は加入すべきという先入観を一度クリアにして、
「本当に保険に入る必要があるのか?」
を考え、必要性を感じた場合のみ加入することをおすすめします。

 

そして、保険の加入を検討する前に確認して欲しいことがあります。
それは、「公的医療保険」です。

 

公的医療保険の保障は、意外と保障が手厚く、かなりの医療費をカバーできるんです!

 

まずは、公的医療保険について説明していきましょう。

 

健康保険証

 

 

日本の充実した公的医療保険制度

 

日本は、国民皆保険、つまり国民全員が何らかの公的医療保険制度に加入することとなっています。
そのため、健康保険証を提示すれば、入院、通院にかかわらず、医療費総額の3割が自己負担で治療が受けられます。
残り7割の医療費は公的医療保険が負担してくれます。

 

それ以外にも公的医療保険には、手厚い制度があります。

 

これを知っているのと知らないのでは、万が一、病気やケガになった場合の医療費の自己負担額が大幅に違ってくるのです!

 

 

「高額療養費制度」で医療費の自己負担額をぐっと軽減

医療保険

 

公的医療保険で医療費が3割負担になることはわかりました。
通院のみで済む病気やケガであれば、3割負担の医療費の支払いはそんなに家計を圧迫しないでしょう。

 

しかし、がんなどの入院・手術、退院後の通院治療が必要な場合はどうでしょうか?

 

三大疾病の一つである がんを例に、自己負担額をシミュレーションしてみましょう。

 

 

シミュレーションの結果、平均して約20万前後の医療費を自己負担しなければならなくなることが分かります。

 

自己負担額が何百万円かからないといえども、一度に20万円支払うのは、かなりの痛手ですよね。

 

ここで力を発揮するのが、公的医療保険高額療養費制度です。

 

医療費が高額である場合、自己負担額をさらに一部負担してくれるうれしい制度です。

 

1カ月の医療費には自己負担限度額の割合が決められており、申請すると超過分の払い戻しを受けられます。

 

収入によって負担する金額も変動するため、収入が低い人でも、無理なく医療費を支払える仕組みとなっています。

 

「高額療養制度」70歳未満の方の所得区分と自己負担限度額

高額療養費区分

 

参考サイト→全国健康保険協会ホームページ

https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat310/sb3030

 

 

しかし、残念なことにこの制度の認知度はとても低いんですよね。

 

公的医療保険は自分で申請をしないと適用されません。

 

高額療養費制度を使った場合の自己負担額を知ることで、保険に加入する必要があるのか、また加入する場合は、無駄のない保険を見つけることができますよね。

 

 

会社員必見!「傷病手当金制度」

 

入院

 

 

傷病手当金は、会社員健康保険に加入している場合、病気やケガで会社を休み、お給料が出ない場合、1日あたりの標準報酬日額の3分の2が支給されます。

 

病気やケガの療養のため仕事を休んだ日から連続して3日間(待期)の後、4日目以降の仕事に就けなかった日に対して支給されるため、働けなくなった場合にお給料をカバーすることができます。

 

傷病手当金が支給される期間は、支給開始した日から最長1年6ヵ月です。
1年6ヵ月の間に仕事に復帰した期間があり、その後再び同じ病気やケガにより仕事に就けなくなった場合でも復帰期間も1年6ヵ月に算入されます。

 

傷病手当金

参考サイト→全国健康保険協会ホームページ

https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat310/sb3040/r139

 

残念ながらこの制度はフリーランスや自営業の方が加入する国民健康保険にはありません。

 

会社員の方なら、民間の保険の加入を検討する際に、傷病手当金の存在を知っておくとよいでしょう。

 

公的医療保険制度ではまかなえない費用がある

日本の充実した公的医療保険制度を確認しました。

 

制度自体を知らなかったら、

「こんなに充実しているの!!」

「民間の保険に入る必要はなさそうだわ!!」

と思った方もいらっしゃると思います。

 

しかし、病気やケガで治療が必要となった場合、公的医療保険制度だけではまかなえない費用があるのです。

 

それは、健康保険適用外の費用です。

どんな費用があるのか見ていきましょう。

 

 

健康保険が使えない治療法「先進医療」

手術

 

先進医療という言葉を耳にしたことがあると思います。

 

先進医療とは、「厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いた療養その他の療養であって、保険給付の対象とすべきものであるか否かについて、適正な医療の効率的な提供を図る観点から評価を行うことが必要な療養」のことで、治療費が健康保険の対象となりません。
つまり、先進医療の治療費は全額自己負担となり、非常に高額となります。

 

先進医療は主にがん治療に利用される場合が多く、常に最新の治療技術が開発されています。

 

例えば、がんの治療に効果的と言われている「陽子線治療」、これは先進医療です。

 

陽子線治療は、放射線治療の一種です。

治療費は、約260万から280万ほどかかります。もちろん全額自己負担です。

 

負担は大きいですが、健康保険適用の放射線治療よりも副作用が軽く、がんの病巣のみに集中した効果が出せ、今まで治療が難しかったがんにも高い効果が期待できると言われています。

 

 

甘く見てはいけない「差額ベッド代」

病院ベッド

 

病気やケガで入院した際、希望して個室等に入院した場合、基本的に1~4人部屋に入室されたときにかかる費用です。

 

健康保険適用外のため、差額ベッド代は全額自己負担です。

 

病院側が差額ベッド代を入院患者に請求する場合、以下の条件が必要となります。

 

・一病室の病床数が4床以下であること
・病室の面積が一人当たり6.4平方メートル以上であること
・病床のプライバシーを確保するための設備があること
・少なくとも「個人用の私物の収納設備」「個人用の照明」「小机等及び椅子」の設備があること

 

病床のプライバシーを確保するための設備があること、つまりそれぞれベッドにカーテンの仕切りが付いていることです。

 

「個人用の私物の収納設備」「個人用の照明」「小机等及び椅子」の設備

 

これは私物を入れる棚、椅子があるというのは、イメージできる一般的な病室ですよね。

 

つまり、個室の場合、ほとんどのケースで差額ベッド代が発生するということです。

 

差額ベッド代は公的医療保険ではまかなえないので、自己負担となります。

 

 

20代女性は保険に加入すべき?

 

20代女性は保険に加入する必要があるのでしょうか?

 

結論から言うと、保険に加入しておいたほうがよいでしょう。

 

理由としては、先進医療など公的医療保険ではまかなえない部分について備えておく必要があるからです。

 

 

20代女性が加入すると良いおススメ保険

今回は、女性の方におすすめの保障である全国共済の入院保障2型をご紹介します。

 

それは、全国共済入院保障2型です。

 

入院保障2型

参考サイト→ 全国共済
http://www.zenkokukyosai.or.jp/product/

 

おすすめをする理由は、

・月掛2,000円で入院・通院手術・先進医療の給付がある

・女性特有の病気の保障をカバーできること

 

入院保障2型は、給付対象がすべての病気が保障の対象です。
女性のがんで一番多い乳がんはもちろん、子宮にかかわる病気甲状腺の病気など女性特有の病気も保障されます。
入院保障に特約を付けなくてもしっかり医療費をカバーすることができます。

 

これから結婚、出産する女性も多いと思います。

 

出産の際、帝王切開による分娩を行う場合も少なくありません。

 

入院保障2型は、帝王切開で出産をする場合も保障対象となります。

 

例:出産時に10日間入院し、帝王切開での分娩を行った場合
・入院共済金 10,000円×10日間
・手術共済金 →10万円
合計20万円、共済金の支給があります。

 

安い掛金のため、生活費を圧迫することなく万が一の場合に備え、保障を準備することができますね。

 

 

最後に

医療費

 

近年、20代、30代の若い世代でがんの病気を発症する女性も増えてきています。

 

特に30代以降にがんの患者数が増えると言われています。

 

若いうちは病気やケガで頻繁に入院や通院をする可能性は低いです。

 

そのため、万が一の医療費にそなえ、高額な保険料を払ってまで保険に入る必要はありません。

 

しかし、一方で保険は、保険会社の審査に通らないと加入することができません。

 

過去に病気をしていたら保険に加入できる可能性が低くなります。

 

そのため、健康なうちに公的医療保険ではまかなえない医療費をカバーする医療保険に加入しておきましょう。

 

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