全国共済の手厚い入院保障3つのポイント!病気への対応とは?

2017年6月8日

“もしも”の入院時に備えて、何か保険に入っておきたい。
でも、どのような保険に入ればいいのか分からない……。

 

全国共済には、充実した入院時の保障があります。

その中でも特にお得なのは、医療Ⅰ型というコースで以下の3つの保障項目です。

 

1.入院共済金
日帰り入院でも1日からサポートしてくれる共済金。

 

2.入院一時金
日帰り入院だけでなく、検査入院であっても20,000円の共済金が一律でもらえる制度。

 

3.疾病障害共済金

 

 

場合によっては、3つのサポートが同時にもらえることが可能です。

 

月に1,000円でこれだけの保障がついてくるのであれば、かなり保障は手厚いと思います。

 

今回は、この3つの入院保障項目をクローズアップして細かい部分を見ていきましょう。

 

年々増える“日帰り入院”の保障にも対応

 

厚生労働省の患者調査によると、14日以内の退院が67%、5日以内が34%と約7割の方が2週間以内に退院されております。

 

また、日帰り手術の代表的な疾病は、

・痔疾患
・下肢静脈瘤
・内視鏡ポリープ切除
・内視鏡検査
・鼠径ヘルニア

などがあります。

 

その中の痔疾患ですと、男性の3人に1人が痔をもっているという数字が出ており、比較的高確率で手術を受ける可能性があります。

 

また、内視鏡ポリープ除去も中年以降、手術を受けるリスクが高くなります。

 

後々の備えのために、日帰り入院対象の保障である保険や共済に加入しておいたほうが安心なのではないか? と多くの方は思うのではないでしょうか?

 

まずはここで改めて、日帰り入院の定義についてお伝えしたいと思います。

 

“日帰り入院”の定義は、病院と保険・共済では違う!?

日帰り入院と聞くとみなさんは、
・朝入院して手術を受けてその日に帰宅した。
・通院のような感じですぐに帰宅した。

といったイメージをお持ちではないでしょうか?

 

ですが、実は病院側と保険・共済側とでは日帰り入院の定義が異なるので注意が必要です。

 

【病院の場合】
・入院施設は無いが治療のためベッドを使用して点滴や手術を行った。
・単純に身体が衰弱していたためベッドを使用して休養させた。

上記のような状態でも、日帰り入院という言葉を使用する事があります。

 

【保険・共済の場合】

対して、保険・共済の場合は、下記の状態になった場合、日帰り入院の扱いになります。
・診療報酬明細書の入院算定欄の箇所に点数が掲載されている場合。
・領収書の中に入院基本料が掲載されていた時。

 

従って、日帰り入院をした際、保険金または共済金を受けるにあたり重要な点は、領収書に入院扱いとして費用が掲載されているかどうかという事がポイントとなります。

 

昨今では、日帰り入院の対象! としていることを売りにしている企業・団体がほとんどです。

 

そこだけが浮き彫りになったせいか、多くの加入者は本当の意味での“日帰り入院の定義”を知らず、本来であれば得られると思った保障を得られない事があり、落胆する方もいるかと思います。

 

他の保険・共済にはない手厚い“入院一時金”制度

 

さて、冒頭でお伝えした通り、短期入院で治療が終了するケースや身近な病気で日帰り入院をするケースが増加している中、全国共済にはそういった社会状況に対応する心強い保障項目があります。

 

それが、他の保険・共済にはあまりない入院一時金・2万円です!

 

日帰り入院扱いでも共済金が20,000円もらえるというのは、大変ありがたい保障項目だとい思います。(※18歳~65歳までの保障額)。

 

通常、日帰り入院なら健康保険制度が適用されれば医療費だけなら10,000円以内で済んでしまうケースがほとんどです。

 

例えば、
加入コース:総合保障2型+医療1型特約(月掛金(保険料)3,000円)
日帰り入院:大腸のポリープ除去

 

であった場合、共済金合計金額は
入院一時金:20,000
入院共済金:4,500
手術共済金:100,000円

となりますので、
20,000円+4500円+100,000円
124,500円
(※上記金額は18歳~60歳までの保障金額)

 

になります。

 

従って、124,500円もの共済金を日帰り入院で受け取ることが出来てしまうのです!

 

さらに、この入院一時金は検査入院でも対象になりますのでとても心強いですよね。

 

短期入院が増加傾向にある中、どの保険・共済に加入すれば効率よく多くの保険金・共済金を受けとる事が出来るかしっかり検討する事も今の時代には必要かと思います。

 

長期入院の時に使える“在宅療養共済金”

先程入院一時金についてお伝えしましたが、さらにこの医療1型特約には魅力的な保障項目があります。

 

それが在宅療養共済金です!

 

この保障内容は20日以上継続して入院した場合に出る共済金で、保障額はなんと40,000円も付いているのです。

 

短期入院が増えているのに20日以上入院するケースってあるの? と思われるかと思いますが、下記の一覧表をご覧下さい。

 

ご覧いただいた通り、成人病になるとやはり平均で20日以上入院してしまうケースも十分に考えられます。

 

仮に20日以上入院すると医療費はもちろんの事、健康保険が適用されない交通費や食事代、雑費などがかかってしまい費用がかさんでしまいます。

 

例えば、20日程胃がんで入院すると、合計で50,000円以上は食事代等の医療費以外の部分でかかってしまう事が予想されます。

 

従って、在宅療養共済金という保障項目は目立たないかもしれませんが、そういった費用にも充てる事もできるため、いざ入院するとその価値が顕著になるかもしれません。

 

このように、目立たなくても退院後にありがたく思える保障項目があるわけです。
しっかり吟味して契約を決めたいところです。