シニア世代必見！介護が必要になる原因と予防について

2019年5月24日

超高齢化社会への進展が加速しています。シニア世代にとって介護はこれから避けて通れない大きな問題になることは確実です。介護を受ける必要性をできるだけ少なくするためには介護が必要になる原因と予防策を知ることが重要です。そこで、これらについて解説し、合わせて介護などの問題が大きくなる2025年問題や介護が必要になったときに備えるための保険などについて紹介します。

第一章　2025年問題など、超高齢化社会に進む日本

1.超高齢化社会が進展する日本の現状と将来の予測

日本は今、世界でも類をみない速さで急速に高齢化社会に向かって突き進んでいます。総務省が2018年の敬老の日に因んで発表した65歳以上の人口が総人口に占める割合（高齢化率）は、28.1％と過去最高となりました。世界保健機構（WHO）は、65歳以上の高齢者が占める割合（高齢化率）が、21％をこえると超高齢化社会と定義しており、日本はすでに高齢化社会ではなく超高齢化社会がますます進展しています。

その後も高齢化率は、国立社会保障・人口問題研究所の推計によると伸び続けます。第一次ベビーブーム期の団塊の世代（1947年から1949年生まれ）が75歳になる2025年に高齢化率は30.0％に達すると予測されています。そして、団塊の世代が子どもを産んだことで起きた第二次ベビーブーム期（1971年～1974年生まれ）の世代が65歳以上となる2040年には、高齢化率は最高の35.3％になると見込まれています。

2.2025年問題とは

高齢化率が上がることで懸念されている問題が2025年問題です。2025年問題とは、人口の多い団塊の世代が75歳以上の後期高齢者になって医療・介護・福祉などのサービスへの需要が高まり、社会保障財政のバランスが崩れると懸念される問題のことです。75歳以上の人口割合は、2010年に11.1％でしたが、2025年には18.1％に上昇します。

2025年以降は、75歳以上の人口は約2,200万人で高止まりして増加はしませんが、高齢者を支える世代（15～64歳）が減少するため、2060年には4人に1人が75歳以上になると予測されています。このため、2010年は、現役世代5.8人で75歳以上の1人を支えていたのが、2025年には3.3人、2060年には1.9人でしか支えられないため社会保障財政の悪化が大きな問題になっていきます。

2025年問題では具体的には以下のような問題がより大きく顕在化します。

2-1　介護問題

内閣府の報告では2017年の要介護者数は約633万人で、10年前の約441万人から1.44倍に増加、今後も高齢者の増加に比例して要介護者は増加します。さらに要介護者の増加に加えて、高齢者の1人暮らしの増加や結婚しない人が将来、高齢者になって周りに親族の介護者がいないことで、介護が追いつかない問題、および孤独死がますます増加することが懸念されます。

2-2　医療問題

医療に関しては医療費の増大により国と高齢者の経済的な負担の増大や、医師や病院施設の不足によって満足な医療が受けられない問題が懸念されます。

2-3　社会保障問題

高齢者の増加によって国の社会保障費用が増大し財政が悪化、社会保障サービスの低下が懸念されます。また、年金制度の維持も困難さを増すことで、年金支給年齢や支給額の見直しなどによって年金生活者の生活レベルの低下も懸念されます。

第二章　介護が必要になる原因について

介護が必要になると自分自身のQOL（生活の質：Quality Of Life）が低下するのみでなく、介護を補助する家族のQOLが低下することになってしまいます。そのため介護が必要にならないようにしなければなりません。内閣府の「平成30年版高齢社会白書」によると、介護が必要になった原因は男女総数、男性、女性で以下の表のとおりです。介護が必要になる主な原因を知って、介護をできるだけ受けなくてよいように注意する必要があります。

原因	男女総数	男性	女性
認知症	18.7％	15.2％	20.5％
脳血管疾患（脳卒中）	15.1％	23.0％	11.2％
高齢による衰弱	13.8％	10.6％	15.4％
骨折・転倒	12.5％	7.1％	15.2％
関節疾患	10.2％	5.4％	12.6％
心疾患（心臓病）	4.7％	5.4％	4.3％
その他	24.9％	33.2％	20.7％

上記から、男性と女性で介護が必要になる原因の主な違いは以下の3点です。

1. 男性は脳血管疾患（脳卒中）が23.0％で、女性の11.2％の2倍以上高いこと
2. 男性は骨折・転倒が7.1％で、女性の15.2％の2分の1以下と低いこと
3. 男性は関節疾患が5.4％で、女性の12.6％の2分の1以下と低いこと

第三章　原因に対する予防策

介護を受ける必要性を小さくするために介護が必要となる原因の上位5つに対して予防策を紹介します。

1.認知症

認知症予防の研究が進められていますが、現時点では決定的に効果のある予防法はみつかっていません。しかし、逆に認知症の予防策として考えられている現在の方法がまったく間違っている、効果がないという根拠も明らかになっていません。そこで、効果があると考えられている予防法について紹介します。

認知症にはいくつかの種類がありますが、そのなかの「アルツハイマー型認知症」「脳血管性認知症」は、生活習慣病である糖尿病や脳血管障害などに関連している可能性があります。これらの病気に対する予防や早期の治療は、認知症予防に効果があります。

生活習慣病の予防は「禁煙をする」「肥満を防止する」「暴飲暴食をしない」「飲みすぎない」「適度な運動・睡眠をとる」「ストレスを発散する」「過労を防止し規則正しい生活をする」ことが重要です。また、脳を刺激することも認知症予防に効果があります。例えば、「脳を使う知的トレーニングを行う」「趣味を楽しむなどの創造的なことを行う」「多くの人と付き合いをする」などは脳に刺激を与えます。

2.脳血管疾患（脳卒中）

脳血管疾患（脳卒中）は生活習慣病の1つのため認知症対策の生活習慣病の予防が効果的です。特に、高血圧、糖尿病、高脂血症にならないように予防策を行います。

3.高齢による衰弱

高齢による衰弱は避けて通れない問題ですが、高齢になると「食事量の減少による体重減」「運動量の低下」「歩行速度の低下」「筋力の低下」などが生じます。これらがひどくなると自力でいろいろなことができなくなって介護が必要になります。高齢になるほど意識して、「体重管理」や「軽い筋肉運動」をして運動量が減らないように気を付けます。

4.骨折・転倒

骨折・転倒は、前述の「高齢による衰弱」による筋力の低下や骨粗しょう症が主な原因です。足・腰が弱くならないように運動や筋力をつける運動を行います。また、骨粗しょう症でないかを早めに診断を受けて、骨粗しょう症と診断されれば、内服・注射などの治療によって症状の進行を抑え、同時にカルシウム、ビタミンD、たんぱく質などの栄養素の摂取が不足しないように食事に注意します。また、運動、日光浴を十分に行い、禁煙をし、アルコール摂取を控えめにします。

5.関節疾患

関節疾患とは、骨や関節が壊れたり変形したりして生じる病気のことです。最も多いのは膝関節、股関節で起きます。主に加齢や中高年からスポーツを始めて、過度の運動によっても起きます。過度のスポーツによって起きることを知って、中高年からスポーツを行うときは無理をしないようにすることで予防できます。加齢による関節疾患は予防が困難ですが、肥満気味の人は体重によって関節疾患がひどくなるので肥満を防止することで一定の予防効果が得られます。また、運動不足の人は関節が固くなり、筋肉も衰えて関節への負担が増え、関節疾患がひどくなります。適度な運動をすることで予防効果を高められます。

第四章　共済加入で万が一に備える

介護が必要にならないようにすることは、原因を知って予防策を講じても完全には防止できません。できるだけ介護を受けなくてもよいようにするとともに、介護が必要になるきっかけになる病気やケガをしたときの負担に備えることで介護が必要になっても費用面での負担を大きく軽減できます。シニア世代から、共済へ加入して備えるには、シニア世代に適した保障が受けられる熟年2型、熟年入院2型がおすすめです。

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