がん保険は持病があっても加入できる?

「日本人の2人に1人ががんを発症し、3人に1人ががんで死亡」すると言われています。がんの怖さは初期の段階で気づきにくく知らないうちに進行して手遅れになること、そしてあらゆる病気のなかでも最も死亡率の高い病気であることです。そこで、多くの人が、がん保険に加入しているまたは加入を検討しています。しかし、「既往歴や持病があると保険に入りにくい」というイメージから、多くの人に「病気になるとがん保険に入れない」と思われています。がんに備えるために必要ながん保険の概要と持病があっても条件によっては加入できることについて紹介します。

第一章 がん保険とはどのようなもの?

がん保険は、がんになったときに保障が受けられて、そのほかの病気については保障が受けられない保険のことです。

がん保険の保障には、「がん診断給付金(一時金)」「がん入院給付金」「がん通院給付金」「がん治療給付金」「がん先進医療給付金」「がん手術給付金」などがあります。保障内容や給付金の支給条件は、がん保険ごとに異なるため、加入を検討するときは保障内容や給付条件の違いなどを知っておく必要があります。

1.がん診断給付金(一時金)

がん診断給付金は、がんと診断されたときに受け取れます。がんの治療が始まる前にもらえて、使い道の制限はありません。治療中の生活費などがんの治療費以外にも利用できます。給付条件や給付回数など詳細な保障内容は、がん保険によって異なります。がんは再発する可能性があるので、初回だけではなくがんと診断されるごとに診断給付金を受け取れると安心できます。そのため2回目以降も受け取れるか、受け取れるのであればその回数は何回まで可能か、給付のタイミングに1年または2年に1回などの制限はないかなどについて、事前にしっかり給付条件を確認しましょう。

なお、給付条件で注意しておきたいのが、「上皮内新生物(上皮内がん)」と診断されたときに給付されるかどうかです。「上皮内新生物(上皮内がん)」とは、がん細胞が臓器の表面(上皮という部分)でとどまっており、一般的に転移する恐れが少なくて手術すれば治る可能性の高いがんのことです。がん保険によっては給付対象外になっています。また、給付対象であっても少ない金額しか給付されない場合があります。

2.がん入院給付金・がん通院給付金

がん入院給付金・がん通院給付金は、がんの治療のために入院・通院したときに受け取れます。がん保険以外では、1回の入院・通院で入院給付金を受け取れる日数の上限と通算で受け取れる日数の上限が決められているのが一般的です。たとえば、1回の入院・通院で「60日まで」または「120日」まで、通算では「1000日」までなどと決められています。しかし、がん保険では多くの保険で1回ごとも通算でも無制限で受け取れます。ただし、すべてのがん保険が無制限ではありません。また、在宅などでホスピスケアをすると、みなし入院として給付金が支払われるがん保険もあります。近年は、医療技術の進歩でがん治療は入院期間が短くなり、通院期間が長くなっていることから通院給付金の保障内容はしっかりと確認しておく必要があります。

3.がん治療給付金・がん先進医療給付金・がん手術給付金

がん治療給付金は、がん診断給付金が支払われてから一定期間経過後にがんの治療を受けたときに受け取れます。がん診断給付金が初回しか受け取れない場合、この給付金は受け取れない可能性があります。

がん先進医療給付金は、健康保険が利用できずに全額自己負担しなければならない先進医療による治療を受けたときに受け取れます。

がん手術給付金は、がんの治療に必要な所定の手術をしたときに受け取れます。金額は手術の種類によって異なり、入院給付金の日額の10倍・20倍・40倍などと定められています。一般的に手術回数に制限はありません。

4.その他

がん保険によっては、がんの進行度合い(ステージ)によって保障内容が異なっていたり、実際に治療費用として支払った実費が保障されたりします。また、抗がん剤治療やホルモン剤治療などの「化学療法」や長期間になる「放射線治療」の費用をカバーできる特約を付加できるがん保険もあります。また、がんと診断されたら、それ以降の保険料の支払いが免除される「保険料払い込み免除特約」を付加できるがん保険もあります。

第二章 がん保険には持病があっても加入できる?

一般的な医療保険でも原則として健康状態や持病・過去の病歴、および職業・職種などに関する「告知」は必要です。そのため告知内容によっては、がん保険に加入できない可能性があります。がん保険に加入できるかどうかの最大の告知ポイントは、「現在、がんにかかっているか、過去にがんと診断されたことがあるか」です。一般的に、現在もしくは過去にがんの病歴があれば加入は困難です。ただし、がん以外の持病や過去の病歴は、がんとの間に因果関係が薄いと判断されると加入できる場合があります。

加入できるか、できないかの判断基準は、保険会社およびがん保険の保障内容によって異なります。告知して1回加入を断られても、別の保険会社あるいは異なる種類のがん保険には加入できる可能性があります。さらに保険料が高くなりますが、がんの病歴があっても加入しやすい加入基準が緩和されたタイプのがん保険もあります。

第三章 『持病あり』でがん保険に加入する際に気をつけたいこと

持病があって、がん保険に加入するときに気をつけたいことについて紹介します。

1.事実をそのまま告知すること

事実をそのまま告知することが重要なのは、事実を告知していないことが契約後2年以内に保険会社にわかると契約を解除されます。また、「2年以内に給付金の支払い事由が発生していた場合」、保険会社は契約を解除できることになっています。たとえば告知義務に違反して、がん保険に加入して2年以内にがんを発症し、3年目に保険会社に給付金を請求しても、2年以内に給付金の支払い事由が発生しているので契約を解除されます。もし、悪質な告知義務違反と判断されると、2年目以降いつでも契約を解除できることが契約約款に記載されています。なお、がん保険の契約の募集人から「告知しなくてもいい」と言われたので告知しなかった場合、保険会社は契約を解除できません。だだしその場合、しっかりと証拠を残しておかないと、募集人が否定すると裁判などで争うことになり、不利益を被る可能性があります。

告知義務違反で解約になると給付金も支払われず、それまで払った保険料も戻らずに無駄になります。(解約返戻金がある契約の場合は所定の金額が払い戻されます。)

2.できるだけ詳細に告知すること・忘れたときは告知を追加すること

悪意がなくても、記憶違いや勘違いで告知を忘れたり、軽い症状の病気や健康診断での指摘を重要ではないと判断して告知しなかったりする可能性があります。後から思い出したときは、保険会社に問い合わせして告知を追加します。告知を追加しても契約を継続できることもありますが、契約解除にならないとも限りません。契約解除になると保険料も無駄になるので、最初にできるだけ詳細に告知するようにしましょう。

3.告知が必要か必要ではないかの判断に迷うときは加入前に相談すること

告知すべきかどうか判断が難しいときは保険の募集人などに事前に相談しましょう。なお、契約の判断基準は保険会社によって異なるため、契約できない場合も別の保険会社や保険の種類を変えることで契約できる場合があります。

第四章 まとめ

がんは高齢になるほど発症する可能性が高くなります。また、働き盛りのときに発症すると会社を休業または退職しなければならなくなったり、医療費も多額になったりして家計の負担が重くなります。持病があっても、がん保険に加入しておくと安心した生活を送れます。持病があっても加入できる可能性があるので、1社が駄目でも諦めないで複数の保険会社へ加入できないか検討することをおすすめします。


全国共済への加入をお考えの方は、まずは資料請求からいかがでしょうか?
こちらから全国共済への資料請求ができますので、ぜひお役立てください。