40代の平均的な保険料は?加入率は?

40代は働き盛りで社会的な地位も上がりますが、子どもたちの養育費、親の面倒に加え、自身の健康の衰えにも気づき、老後が気になり始める世代です。そして遅くとも、将来の計画をしっかり立てて準備をしなければならない重要な年代です。そこで世間では同世代がどれぐらいの生命保険の保険料を支払っているのか、保障金額や生命保険への加入率かなどについて紹介します。保障の見直しや新規加入の参考にしてください。

第一章 40代の保険加入率と普通死亡保険金額の平均

40代の世帯主のいる世帯の保険への加入率と普通死亡保険金額の平均、および全世帯の生命保険に加入する意向(目的)と今後の生活に必要と考えている保障金額を紹介します。

1. 40代の保険加入率と普通死亡保険金額の平均

加入率 世帯全体の普通死亡保険金額の平均
40歳以上45歳未満 92.4% 3,032万円
45歳以上50歳未満 93.3% 3,050万円
全年齢平均 88.7% 2,255万円

*データは、公益財団法人 生命保険文化センターの「2018年度 生命保険に関する全国実態調査」による民間生命保険会社や共済などの全生命保険(個人年金を含む)の加入者による数字。

2.生命保険への今後の加入意向(目的)と生活に必要と考える保障金額

全世帯における生命保険への加入意向(目的)や生活に必要と考える保障金額をどのように意識しているかは、公益財団法人 生命保険文化センターの調査結果によると以下のとおりとなっています。データは、全世帯における数字ですが、40代も大きくは変わらないと推測され、上記の加入率の高さや保障金額の大きさに違いが現れていると考えられます。

2-1 生命保険への加入意向(目的)

病気やケガの治療・入院への備え 52.0%
万一の場合の保障 50.7%

2-2 生活に必要と考える保障金額

世帯主に万一のことがあった場合の家族の必要生活資金(総額) 5,558万円
世帯主が2~3カ月間入院したときに必要な資金(月額) 25.7万円
世帯主の老後に必要な資金:60歳以上65歳未満(月額)
同上:65歳以上(月額)
20.6万円
15.9万円
夫婦いずれかが要介護になったときの資金(総額) 3,167万円
世帯主が就労不能となったときの資金(月額) 28.0万円

*生命保険未加入世帯を含む一世帯あたりの平均金額。

第二章 40代の平均的な年間(月額)払込保険料は?

年間 月額
40歳以上45歳未満 34.5万円 2.88万円
45歳以上50歳未満 42.7万円 3.56万円
全年齢平均 38.2万円 3.18万円

*年間の払込保険料の世帯年収に占める比率は、全体で7.2%(年齢別のデータはなし)。
*データは、公益財団法人 生命保険文化センターの「2018年度 生命保険に関する全国実態調査」による民間生命保険会社や共済などを含む生命保険の数字。

第三章 家族構成別にみる、40代の保険の選び方

40代の保険加入率、死亡保険・保障金額、払込保険料、保険料の年収比率を紹介しましたが、実際に生命保険に加入するには、独身か、結婚していれば配偶者のみか、子どもがいるかによって必要な保障額、それに伴う保険料は大きく変わってきます。そこで、独身、配偶者のみ、子どものいる世帯別にどのような保険を選んで加入するとよいか、考え方のポイントを紹介します。

1.独身者の場合

独身の場合、扶養しなければならない家族がいないので死亡時の保険金額を多くする必要はあまりありません。しかし、40代になると体力の衰えとともに生活習慣病を発症するリスクが高まってきます。20歳代や30歳代では健康に不安を感じる人は少ないのですが、40代になると元気と思っていても生活習慣病は顕著な自覚症状がなく進行するので注意が必要です。そのため病気やケガによる医療費をカバーできる医療保険への加入、既に加入している場合は、保障金額を見直して少ないようであれば増額を検討することが必要です。生活習慣病になったときに保障が増額される特約や先進医療特約を付ける検討もするとよいでしょう。

また、40代になると親が高齢となり、そろそろ介護が必要になる年齢に達します。独身の場合、自分自身の生活があるため、十分な介護ができません。介護保険サービスを利用するにしても一定の金額な負担が生じる可能性があります。親の介護が必要になったときに保障が受けられる保険を必要に応じて検討しましょう。

2.夫婦のみの場合

最近は、夫婦がともに働いていることが多く、夫婦双方がともにフルタイムの正社員で働いていれば、どちらかに万一のことがあっても生活に大きな支障が出ないので死亡保険に大きな保障は不要です。そして独身者と同じく健康面への不安が大きくなるので医療保障の増加が必要です。なお、夫婦がともに正社員であって生活に余裕があり、給与の保障はあるからと医療保障の保険に未加入なのはおすすめできません。その理由は、生活習慣病は長期間の療養が必要になることも多く、その場合に失職するリスクがゼロではないからです。医療保障では、生活習慣病になったときに大きな保障が受けられる特約や、健康保険が適用されない先進医療を受けたときに保障される先進医療特約を付けることを検討するとよいでしょう。

妻がフルタイムの正社員で働いていない場合や専業主婦の場合、夫に万一のことがあると生活が大変になるため、夫の死亡保険金額は増加させておくことが必要です。医療保障は、上記のケースと同様に増加が必要ですが、保障金額をより大きくしておくと安心できます。

親の介護が必要になると軽い介護であれば、配偶者に介護を依頼できますが、親が遠方に住んでいる場合や、配偶者が仕事を辞めるのが困難なときは、親の介護が必要になったときの保障が受けられる介護保険の検討が必要です。

3.子どもがいる家族の場合

子どもがいる家族は、夫婦のみの場合に加えて、子どもに対する保障と、子どもの教育に大きな費用がかかるので、万一のときの死亡保障や医療保障を大きくすることが必要です。また、病気やケガなどで就業が困難になって収入が大きく減少すると、子どもの教育費の捻出が難しくなる場合、医療保障のほかに、働けなくなったときの収入保障が受けられる就業不能保険や収入保障保険への加入を検討するとよいでしょう。

第四章 まとめ

ライフステージやライフスタイル、家族構成に合わせて40代ではどのような保障が必要で、その保障にはどのような保険がベストかをよく検討することで、無駄な保障・無駄な保険料の節約ができます。最適な保障を最小の保険料でカバーできるようにするには、保険料 が手頃で民間の生命保険料よりも安く保障が相対的に大きな共済の検討は避けられません。保障の見直しや新規加入の際には共済の検討をおすすめいたします。


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